後悔しない住宅選び【立地条件】

後悔しない住宅選び【立地条件】

大きな災害が起こった後、家を建てた場所、買った場所について後悔をした話を聞くことがあります。具体的には、家の立地条件が浸水しやすい場所であったり、地震被害が大きくなり得る場所であったりなど、安全な住環境を脅かしかねない重大な内容であることが多いです。では、なぜこのようなことが起きてしまうのでしょうか?今回は後悔しないためにはどうすればいいのかについてご紹介したいと思います。

業者は教えてくれない

不動産業者や建売業者は土地や建物を商品にしているわけですから、商品のマイナスイメージになることはなかなか教えてくれません。当然と言えば当然なのですが、住宅事情に詳しくない方は全てを業者任せにしてしまいやすくため、業者からの情報しか手に入れることができないことに加え、業者の言葉を信じ込んでしまいがちです。

業者に説明責任はないの?

一般に、土地や建物などを購入する際に、業者(宅地建物取引士)重要事項説明を行う必要があります。この重要事項説明は物件の基本情報のほか、金額・支払い方法、契約内容、安全に関する内容が主なものとなります。しかし、ここで説明義務のある「安全に関する内容」とは、土砂災害および津波災害に関する内容であり、浸水や地震被害に関しては法的な定めがなく、業者に説明責任がないということになります。

後悔しないためには

建物や土地の購入時には、前述したように業者だけに頼っていては後悔の元となってしまいます。そのため、ご自身で確認する、もしくは業者に確認できるだけの最低限の知識を得ておく必要があります。

土地の値段には訳がある

土地の価格は土地の大きさや利便性、地価に左右されます。従って、近隣の土地と比較してお買い得となるような物件は基本的には存在しないと言ってよいと思います。そんな中、お買い得物件を見つけた場合はすぐに飛びつくようなことはせず、必ず理由を確かめるようにしてください。土地の価格が周辺の同条件の物件よりも安いということは何かしらの理由があるのです。一概に災害時の危険性が高いと断定できるわけではありませんが、何かしらの悪条件がある可能性が高いと言えるでしょう。

自身の調査が最も大切

業者へ災害時の危険性を確認し、適切な返答をもらえるに越したことはないのですが、全ての業者が丁寧に答えてくれるとは限りません。業者の中には、物件を売りたいがために調べもせずに回答したり、根拠もなく「大丈夫」と返答をおこなう業者もいるでしょう。そのため、前述の内容でもお話ししましたが、最後は自己責任となってしまうため、ご自身でしっかりと調査を行うことが大切になります。

では、具体的に何を調べればいいのかと言うと、各自治体が出しているハザードマップを確認しておくとよいでしょう。ハザードマップには地震被害や洪水・浸水被害の予測がなされているものであり、洪水・浸水に関しては、昨今の大雨で予想に近しい結果が出ていると言われています。地震に関しては地震の規模や発生条件によって異なるため、必ずしも同様の結果になるとは限りませんが、地震に対する強さの指標としては十分に利用価値があると考えられます。これらの情報を有効活用することで後悔の種を事前に取り除くことも可能になると言えます。

ハザードマップに関しては以下の記事でも紹介しています。あわせてご覧ください。

参考記事:【購入・賃貸・リフォーム】ハザードマップ活用のススメ

まとめ

  • 建物・土地の購入には災害時の危険性も考慮することが大切
  • 業者には地震、洪水・浸水に関する危険性の告知義務はない
  • 危険を回避するにはハザードマップを調べることが有効

建物や土地は高価で、かつ、生活に1番影響を与える非常に大切な買い物になりますので、調べすぎと思うくらい様々な情報を仕入れ、しっかりと検討を行うことが重要です。また、業者に関してもうまいことを言って売ろうとしてくる業者も少なからず存在しています。そう言った業者は購入後のアフターフォローが皆無に等しい業者であることが常ですので、業者選びについてもしっかりと検討するとよいでしょう。